さらば韓国 断交へのカウントダウン開始
さらば言い掛かり国 大韓民国
いよいよお隣の国「韓国」とのお別れが迫ってきました。
無いことでも、百回繰り返せば本当になると言われる、ファンタジーの国である韓国。
自称元従軍慰安婦が「クリスマスの日にジープで強制され…」と言ったら、本当にその通りであると信じてしまうおとぎの世界に生きている国。
以前も「さらば韓国 もう韓国（朝鮮）とスポーツは止めよう」にも書きましたが、「正々堂々」「正直」といった言葉が存在しないであろうと思われるのが韓国という国です。
日本では、かつてよりなぜか韓国という国（朝鮮）は優遇されてきました。最近でもなぜか「チーズタッカルビ」なるものが、宣伝されまくりました。あんな不味いものを…、本当に不味い。なぜ各社が宣伝し、発売するのか、まったく理解できません。
そして歴史の闇に隠れつつありますが、過去の在日朝鮮人の蛮行の記録は様々なところで目にすることができます。（「朝鮮高校の青春」あたりで検索してみてください）
もう終わりにしましょう。国として本当にお別れしましょう。はっきりとお別れすべきです。ここまで長かった…。
後世に語り継がれる2017年から2010年
以前も記事を書きました（将来歴史で学ぶ年になる2017～2020 本当に世界情勢がきな臭い）が、日本のここ数年のイベントは激動です。天皇陛下のご譲位をはじめ、歴史的イベントが目白押しです。
そこに、この韓国とのお別れの始まりが、2018年10月と追記されることになるでしょう。
直接的なきっかけは、大東亜戦争時の朝鮮人の徴用工の問題です。しかし、これはあくまでもきっかけに過ぎません。「もういい加減にしてくれ」という思いが、多くの日本人に浸透した結果です。
すでに様々なメディアでも説明されているので、徴用工の裁判についてはここでは記載しません。
この徴用されたという方の裁判（実際は徴用ではなく、応募したなどツッコミどころ満載ですが）の、今後についてのみ引用します。
政府は５日、韓国の元徴用工をめぐる訴訟で韓国最高裁が日本企業に賠償を命じる確定判決を出した問題で、韓国政府が賠償金の肩代わりを行う立法措置などを取らない限り、国際司法裁判所（ＩＣＪ）に提訴する方針を固めた。また、裁判手続きに関する韓国側との交渉、折衝などが必要なため、長嶺安政駐韓大使の召還は行わない。
ＩＣＪで裁判を開くには原則として紛争当事国の同意が必要で、手続きには（１）相手国の同意を経て共同付託する（２）単独で提訴した上で相手国の同意を得る－という２つの方法がある。政府は韓国から事前に同意を得るのは難しいことから単独提訴に踏み切る。
その場合も韓国の同意は得られないとみられ、裁判自体は成立しない可能性が高い。だが、韓国に同意しない理由を説明する義務が発生するため、政府は「韓国の異常性を世界に知らしめることができる」と判断した。
河野太郎外相は既に、徴用工問題が１９６５（昭和４０）年の日韓請求権協定で「完全かつ最終的に解決」としていることや、判決が国際法に照らしていかに不当かを英文にまとめ、在外公館を通じて各国政府やマスコミに周知させるよう指示している。
政府は今回の判決だけでなく、２０１５（平成２７）年の慰安婦問題の「最終的かつ不可逆的な解決」を確認した日韓合意に対する韓国側の不履行など、度重なる韓国の不誠実な対応についてもアピールする機会とする考えだ。
政府は今回の判決は日韓基本条約の基盤を崩壊させかねない問題だと重視しており、政府高官は「今回は徹底的にやる」と語る。韓国側が現在、「韓国政府内でいろいろと判決への対応を検討している」と釈明しているため当面は対応を見守るが、外務省幹部は「おそらく韓国は有効な措置は取れないだろう」とみている。
この問題をめぐり、安倍晋三首相は１日の衆院予算委員会で、「国際裁判も含めあらゆる選択肢を視野に入れて毅然（きぜん）として対応していく」と述べていた。
https://www.sankei.com/smp/politics/news/181106/plt1811060004-s1.html徴用工問題で日本政府、国際司法裁に提訴へ 大使召還は行わず
絶対に、毅然と対応してほしい。心からそう願っています。
粛々と、詰め将棋の対応を
先にも少し記載しましたが、これ以外にも韓国の非常識さは枚挙に暇がありません。
少なくとも非常識さと身勝手さは、古今東西の中でも世界一でしょう。日本人の良い点でもある「お人好しさ」などに漬け込み、あれやこれや行ってきたのです。
最近では同じく2018年10月に、旭日旗騒動（嘘から始まった旭日旗騒動 韓国による現在進行形のねつ造問題）。慰安婦合意の実質的な一方的破棄宣言。と問題を連発してきました。国と国の約束や、他国への配慮は一切しないという暴挙に出てきたのです。
しかし、それももう終わりです。
高橋洋一先生（嘉悦大学）によれば、1965年の日韓請求権協定に記載されている通りに対処すべきと。
1．外交措置（これは韓国国内の内政問題ですよね。韓国に支払いましたよね）
2．仲裁機関（2国間でだめとなったら、仲裁してくれる国を間にして、話し合う。仲裁する国があるのだろうか…。）
3．国際司法（前述ICJへの提訴 しかし、あの国が対応しにくるのか…？）
そして、ここまでやったら、めでたく断交です。高橋先生のご指摘通り、粛々と迅速に進めて欲しいものです。
先の引用記事にあるように、すでに政府はICJへの提訴を視野に入れているようですから一安心。絶対にやってくれ！頼む。
もう同胞を苦しませないでくれ。
韓国政府の対応
一部の識者は、今回の対応に困っているでしょうね。しかし、それはすべて韓国国内の問題。日本は関係ありません。
韓国政府としては、判決がでた金額を韓国政府が支払うしか道はありません。しかし…次のような発言があるようで…。おそらくこの手段は国内で取れないのでしょう。
【ソウル聯合ニュース】韓国の李洛淵（イ・ナクヨン）首相は30日、日本による植民地時代に強制徴用された韓国人被害者4人に対し、新日本製鉄（現新日鉄住金）に損害賠償を命じた韓国大法院（最高裁）の判決について、司法の判断を尊重し、判決に関する事項を綿密に検討するとの立場を明らかにした。
李首相はこの日午後、大法院の判決後に政府ソウル庁舎で外交部・法務部・行政安全部長官と非公開の会議を開催。会議後に同訴訟に関する政府の立場を書面で発表した。
李首相は「関係する部署や民間の専門家などと共に諸般の要素を総合的に判断し、政府の対応策を用意する」と話した。
また「政府は強制徴用被害者が経験した苦痛を遺憾に思い、被害者の傷ができる限り癒えるよう努力していく」と伝えた。
その上で李首相は「政府は韓日の両国関係を未来指向的に発展させていくことを希望する」と付け加えた。
https://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20181030-00000065-yonh-kr徴用工訴訟の原告勝訴 韓国首相「司法の判断を尊重」
すなわち、司法の判断に従うといっているのです。国と国の条約で、請求先が韓国政府に移っているのですけどね…。
この件の裁判で、実は原告勝訴は初めてなんですよ。すでに日本で最高裁まで争って敗訴。韓国も2審まではまとも。しかし最高裁が…。
そしてこの政府の対応、韓国が引くことはおそらくないでしょう。すでにアメリカは韓国にあきれ果てています。残るはチャイナあたりが何か言うとおとなしくなるかもしれませんが…。それ以外は引くことはないでしょう。
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そして断交へ
しかし、実際に断交と言っても、戦争状態になるわけではありません。
まったく交流をなくすのは不可能でしょう。しかし、できる限り規制をかけるべきです。
識者らが指摘しているような以下のような事項（私の願望含む）は、国として行うべきでしょう。
1．在日朝鮮人の永住権を次の世代に更新しない。帰国事業の再開
2．入国ビザの復活と、入国の厳粛化
3．各文化交流の禁止
4．報道機関による韓国宣伝禁止
5．スポーツ交流の禁止。特に罰則の厳格化。（2017ACLの出場していない選手の乱闘は、永久除名など）
できれば竹島奪還まで含めて話をしてほしいものです。
さらば韓国。いよいよだ。
ヤマトや銀河鉄道999のように、さらばの後の続編はないぞ。本当にお別れだ。